情報開示ガイドラインへの対応

サステナビリティサイトについて

当社は、「優秀な製品による社会への貢献」を経営理念に基づき、今後も事業を通じて国内外の社会インフラ整備などに貢献してまいります。また、さまざまな社会的課題を解決していくとともに、環境や社会のサステナビリティに関する取り組みを通じて、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

対象組織
国内事業所、国内生産拠点（2022年3月31日現在）を対象としています。

対象期間
2021年度（2021年4月1日から2022年3月31日）を中心に掲載しています。

参照ガイドライン
ISO26000（社会的責任に関する手引）